当社グループは、社員個々の「能力」獲得に向けて、下記の「人財育成方針」の下、各種施策を進めております。
人財育成方針
- 「自ら主体的に考え動く」、「失敗を恐れず挑戦する」を目指すべき二つの社員像とし、「新教育体系」による教育研修制度を充実させ、各種教育・研修の実施及び資格・検定取得等の自己啓発を支援することにより、社員一人ひとりが主体的に考え自身のキャリアプランを描くことで、職場の総合力向上に繋げてまいります。
- 会社は各種委員会活動やプロジェクト活動を通じてチャレンジの機会を提供し、社員は様々な経験を積むことで「成長」を実感するという好循環を繰り返すことで、当社グループの業績向上および持続的な価値向上へと繋がっていくループづくりを行ってまいります。
社内教育
部署別教育（OJTを含む）
職場毎に必要な専門知識や業務経験を難易度別に設定した能力要件表を用いて、個人毎に教育計画を立案、日常業務における知識習得とその実践を通じて、業務遂行能力を高めてまいります。
階層別教育（OFF-JT 座学 自己啓発）
社員を階層別に分け、それぞれの階層で求められる能力・スキルを習得できる機会の提供を行っています。また、2022年7月より管理職を対象に導入したジョブ型人事制度を推進させるため、社員一人ひとりが主体的に自身のキャリアを描き、学んでいく姿勢が必須であるとの認識から、会社が用意した教育を受け身で受講するだけではなく、自身の目標や意欲に基づき学んでいくという環境を整備し、その効果測定を実施しながら、それぞれの職位に相応しい人財の育成に努めてまいります。
外部派遣教育
次世代経営層育成
- 2022年度より、経営に関連する知識補強を目的として、毎年数名の社員を外部教育機関に派遣しております。
- 2023年度より、経験豊富な人事コンサルタントを招聘し、将来の経営層候補である中堅管理職向けにマネジメント研修を実施しています。
- 「女性マネジメント層育成」を目的として、明治大学「女性のためのスマートキャリアプログラム」に2022年度より毎年1名ずつ社員を派遣しています。
専門人財育成
- 当社の海外売上高比率は50%を超えており、海外で働く機会も増えてきていることから、海外派遣要員の養成を目的として、海外語学研修（期間：半年）を行っています。
- 2022年度より、「DX推進のための高度専門人財育成」として、サイバー大学に社員を数名派遣し、データーサイエンティスト等の育成を進めています。
社員支援制度
自己啓発支援
個人のキャリア形成のために必要な自己啓発（e-ラーニング、通信教育、スクール（ビジネス・語学））や各種資格取得に関する支援（費用負担・奨励金支給）を充実させています。
当社グループの人財投資に関しては、特に2021年度よりその重要性を再度認識し、積極的な外部派遣や社内研修等を通じて、社員の総合的な力量向上に努めております。結果として、事業を俯瞰して観る力の向上や他社又は他部門との交流により様々な理論や成果を実感することで、各々に新たな気づきが生まれそれを実際の業務に活かせる機会となっています。引き続き積極的な取り組みを継続してまいります。